◆ＬＰＫジョジョインターナショナルグループ・インドネシア
ＬＰＫジョジョインターナショナルグループ・インドネシアは、自社で日本語学校を開設するとともに、インドネシア国内１００校以上の大学・専門学校と提携し、まじめで有能なインドネシアの若者たちが、早く安心して日本で就業できるよう、日本語だけでなく、日本の文化や生活習慣などの学習指導を実践しています。その上、訪日前に上級日本語資格の取得を目指している学生も多く、即戦力として皆様のお役に立てる人材育成の実現を目指しています。

◆インドネシアは平均年齢２７歳の若い国
インドネシアの正式名称はインドネシア共和国。日本からは羽田・成田から直行便で７時間半ほど。時差はマイナス２時間で、首都のジャカルタは赤道のすぐ南、南緯５度ほどの、ほとんど赤道直下と言っても良い位置にあります。ジャカルタの年間平均気温は２５～３５度で湿度も高く、とても蒸し暑く感じます。
そして、多くの人が首都ジャカルタのあるジャワ島に集中して住んでいて、年齢構成は
　０歳から１４歳　２６％
　１５歳から６４歳（生産年齢人口）　６７％
　６５歳以上　７％
と極めて若い国。そんなインドネシアの「スカルノ・ハッタ国際空港」へ降りたとたんに驚くのが異様な「やかましさ？」。とにかく「活気がある」のです。逆にインドネシアを飛び立って日本の空港へ着いた時に感じるのが「なんと静かなことか！」、つまり、活気が全く感じられない。何がちがう？、どこが違う？。原因は「子供の声」・・・。４人に一人が子供と言うインドネシアではとにかく子供が多い。日本では、大勢の子供がはしゃいで走り回っている姿などまずお目にかかれません。

日本人スタッフは勿論、日本での研修経験もあるスタッフを中心に、インドネシアの企業様や大学・専門学校様からもご協力もいただき、まじめで有能な信頼のおけるインドネシア人技能実習生を、日本側受入機関の皆様（協同組合様・企業様）にご紹介させていただいています。
今までの経験や習得したノウハウを生かし、日本語講習はもとより、日本での生活ルールや規律・心構え・文化などを重点に、人材教育に最も力を注いでおります。
そして、日本側受入れ機関様及び受入れ企業様のご要望に十分にお応えできるよう、日々たゆまぬ努力をいたしております。

◆介護職種にも対応
人手不足は介護事業所経営の大きなネックになりつつあります。「日本人がダメなら外国人技能実習制度を使って海外の人に来てもらおう」とお考えになられる経営者の方々もいらっしゃるかもしれません。しかし、自分の側の都合だけで考えてはいけません。外国人実習生にとってもメリットのある形にしなければなりません。
また、外国人技能実習制度自体は１９９３年からあるものの、介護分野にまで対象が広げられたのは２０１７年のことで、実際上の運用は、まだ手探り段階でもあるのです。
実習生として受け入れられる人材は、自国などで、 １．介護施設などで、高齢者・障害者の日常生活の世話・機能訓練などの実務経験がある。
２．大学や専門学校の看護課程を修了したか、看護師資格を持っている。
３．介護士の認定などを受けた。
のいずれかを満たしている必要があります。 また、日本語の能力についても、来日の時点で日本語能力検定試験のＮ４（基本的な日本語を理解することができる）が必要です。そして、２年目以降に進むには、Ｎ３（日常的な場面で使われる日本語をある程度理解することができる）が要求されます（これにつきましては、介護現場で使う日本語に特化した新試験導入に変更されるかもしれません）。
そして、技能実習生を受け入れることができる介護事業所の条件は、
１．技能実習生の人権擁護、適切な在留管理の観点から、訪問介護施設では受け入れができません。
２．事業所設立から３年以上たっている事業所である事。
３．看護師、あるいは職務経験５年以上の介護福祉士を、技能実習生５人につき１人以上指導員として配置する。
と定められています。
私たちは、長年の経験や習得したノウハウを生かし、日本語講習はもとより、日本での生活ルールや規律・心構え・文化などを重点に、人材教育に最も力を注いでおります。そして、日本側受入れ機関様及び受入れ企業様のご要望に十分にお応えできるよう、日々努力をいたしております。

◆まじめで勤勉なインドネシアの若者
インドネシアの人々はシャイでまじめで勤勉。日本人の気質にとてもよく似ています。そして、インドネシア国は教育にとても熱心で、どんな辺境に行っても学校だけは必ず存在します。
私たちは、そんなインドネシアの若者に、日本の先進的な技術や知識の移転をし、日本の文化や風習を学んでいただくために送り出し業務を開始いたしました。
是非、インドネシアの若者たちの日本行きを実現させてあげたいと思い、日本の多くの受け入れ期間の皆様にご紹介させていただければと思っています。
また、発展著しいインドネシアへの企業様の進出サポートやインドネシアでの商談等の支援も行っております。
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